有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9676万
- 2009年3月31日 -9.39%
- 8767万
- 2010年3月31日 +9.39%
- 9591万
- 2011年3月31日 +6.09%
- 1億175万
- 2012年3月31日 -2.29%
- 9941万
- 2013年3月31日 -10.37%
- 8911万
- 2014年3月31日 +1.18%
- 9016万
- 2015年3月31日 -0.96%
- 8929万
- 2016年3月31日 +355.71%
- 4億693万
- 2017年3月31日 -21.22%
- 3億2058万
- 2018年3月31日 -17.12%
- 2億6570万
- 2019年3月31日 -13.6%
- 2億2957万
- 2020年3月31日 -17.72%
- 1億8889万
- 2021年3月31日 +2.31%
- 1億9324万
- 2022年3月31日 -12.48%
- 1億6913万
- 2023年3月31日 -26.46%
- 1億2437万
個別
- 2008年3月31日
- 8459万
- 2009年3月31日 -11.2%
- 7512万
- 2010年3月31日 +10.15%
- 8274万
- 2011年3月31日 +9.04%
- 9022万
- 2012年3月31日 -1.05%
- 8927万
- 2013年3月31日 -13.44%
- 7727万
- 2014年3月31日 -3.95%
- 7422万
- 2015年3月31日 +2.63%
- 7617万
- 2016年3月31日 +400.53%
- 3億8127万
- 2017年3月31日 -21.2%
- 3億45万
- 2018年3月31日 -17.19%
- 2億4881万
- 2019年3月31日 -14.5%
- 2億1273万
- 2020年3月31日 -17.29%
- 1億7594万
- 2021年3月31日 +3.79%
- 1億8260万
- 2022年3月31日 -13.51%
- 1億5793万
- 2023年3月31日 -29.09%
- 1億1199万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/06/23 13:28
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/23 13:28
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/23 13:28 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2023/06/23 13:28
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/23 13:28
(単位:千円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 13:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 新事業開拓事業者投資損失準備金 △11,543 △10,802 有形固定資産(除去費用) △8,019 △5,981 繰延税金負債合計 △183,260 △186,700
となった主要な項目別の内訳 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2023/06/23 13:28
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 期首残高 138,007千円 138,558千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 551 507 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/23 13:28
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。