固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報

2015/06/18 13:32

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産 本社における社内利用複合機(工具、器具及び備品)であります。

2015/06/18 13:32

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 6年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
④長期前払費用
定額法によっております。2015/06/18 13:32

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/18 13:32

#5 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果支出した資金は16,289千円(前期は61,685千円の支出)となりました。これは定期預金の預入れ10,019千円、固定資産の取得による支出6,173千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2015/06/18 13:32

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

(繰延税金資産)
計	―千円	―千円
(2)固定資産
貸倒引当金	747千円	678千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/18 13:32

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(繰延税金資産)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
計	1,070千円	258千円
(2)固定資産
貸倒引当金	747千円	678千円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/18 13:32

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
④長期前払費用
定額法によっております。2015/06/18 13:32