有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- (平成22年6月17日 取締役会)2017/03/21 11:09
決議年月日 平成22年6月17日 付与対象者の区分 取締役 1従業員 10契約インストラクター 3 新株予約権の目的となる株式の種類 「(2) 新株予約権等の状況」に記載しております。 株式の数 同上 新株予約権の行使時の払込金額 同上 新株予約権の行使期間 同上 新株予約権の行使の条件 同上 新株予約権の譲渡に関する事項 同上 代用払込みに関する事項 ― 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 「(2) 新株予約権等の状況」に記載しております。 - #2 ストック・オプション等関係、財務諸表(連結)
- 1 権利不行使による失効により利益として計上した金額2017/03/21 11:09
2 ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況前事業年度 当事業年度 新株予約権戻入益 1,358千円 ―千円
当事業年度(平成28年12月期)において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。 - #3 新株予約権等に関する注記
- 3 新株予約権等に関する事項2017/03/21 11:09
- #4 新株予約権等の状況(連結)
- (2) 【新株予約権等の状況】2017/03/21 11:09
会社法の規定に基づく新株予約権 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注) 「提出日現在発行数」欄には、平成29年3月1日から、この有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された新株式数は、含まれておりません。2017/03/21 11:09
- #6 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 新株予約権(ストック・オプション)の行使による増加であります。2017/03/21 11:09
- #7 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (注)1.1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2017/03/21 11:09
2.当事業年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当項目 前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成28年12月31日) 普通株式増加数(株) 3,631 ― (うち新株予約権(株)) (3,631) (―) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 ―― ――
たり当期純損失であるため、記載しておりません。