2345 HODL1

2345
2026/08/25
時価
20億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-237.65倍
(2010-2025年)
PBR
11.47倍
2010年以降
0.33-27.77倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第24期(平成31年1月1日-令和1年10月31日)
【閲覧】

連結

2019年10月31日
4億7334万

個別

2018年12月31日
3億2291万
2019年10月31日 +54.05%
4億9744万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報
2020/01/29 15:49
#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
流動資産 204,350千円
固定資産 70,062千円
資産合計 274,413千円
2020/01/29 15:49
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 5年~15年
工具、器具及び備品 3年~12年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2020/01/29 15:49
#4 売上原価明細書(連結)
※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。
項目前事業年度(千円)当事業年度(千円)
無形固定資産14,67630,464
(原価計算の方法)
当社の原価計算は、プロジェクト単位に個別原価計算を行っております。
2020/01/29 15:49
#5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2020/01/29 15:49
#6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2020/01/29 15:49
#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たに株式会社エイム・ソフト及びその子会社である株式会社ネクストエッジを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社エイム・ソフト株式の取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。
流動資産204,350千円
固定資産70,062千円
のれん273,721千円
2020/01/29 15:49
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産の残高は1,384百万円となりました。これは主に現金及び預金1,071百万円、売掛金201百万円等であります。
固定資産の残高は473百万円となりました。これは主に有形固定資産40百万円、無形固定資産343百万円、投資その他資産88百万円であります。
(負債の部)
2020/01/29 15:49
#9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
当期より連結財務諸表を作成することになったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2020/01/29 15:49
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
2020/01/29 15:49
#11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
2020/01/29 15:49
#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
2020/01/29 15:49

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