シンクレイヤ(1724)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億9000万
- 2009年3月31日 +31.05%
- 2億4900万
- 2010年3月31日 +13.25%
- 2億8200万
- 2011年3月31日 +111.35%
- 5億9600万
- 2012年3月31日
- -2億3000万
- 2013年3月31日
- -1億7500万
- 2014年3月31日
- 1億1400万
- 2015年3月31日
- -1億6200万
- 2016年3月31日
- 6200万
- 2017年3月31日 +362.9%
- 2億8700万
- 2018年3月31日 +57.49%
- 4億5200万
- 2018年12月31日 -18.36%
- 3億6900万
- 2019年12月31日 +105.96%
- 7億6000万
- 2020年12月31日 +0.66%
- 7億6500万
- 2021年12月31日 +57.91%
- 12億800万
- 2022年12月31日 -65.73%
- 4億1400万
- 2023年12月31日 +31.88%
- 5億4600万
- 2024年12月31日 +19.6%
- 6億5300万
- 2025年12月31日 -46.25%
- 3億5100万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6700万
- 2009年3月31日 +6.59%
- 1億7800万
- 2010年3月31日 +35.39%
- 2億4100万
- 2011年3月31日 +140.25%
- 5億7900万
- 2012年3月31日
- -2億3000万
- 2013年3月31日
- -1億3800万
- 2014年3月31日
- 8600万
- 2015年3月31日
- -1億2900万
- 2016年3月31日
- 8800万
- 2017年3月31日 +226.14%
- 2億8700万
- 2018年3月31日 +45.64%
- 4億1800万
- 2018年12月31日 -18.9%
- 3億3900万
- 2019年12月31日 +83.48%
- 6億2200万
- 2020年12月31日 +14.31%
- 7億1100万
- 2021年12月31日 +65.68%
- 11億7800万
- 2022年12月31日 -64.43%
- 4億1900万
- 2023年12月31日 +6.21%
- 4億4500万
- 2024年12月31日 -7.42%
- 4億1200万
- 2025年12月31日 -56.07%
- 1億8100万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 目標とする経営指標2026/03/25 13:28
2024年3月15日に公表した3年間計画に基づき、2026年12月期の売上高、営業利益、経常利益及び自己資本当期純利益率を以下のとおり計画しております。なお、2026年12月期の見通しにつきましては、2026年2月12日公表の「中期経営計画における数値目標の修正に関するお知らせ」に記載の通り、最新の事業環境および案件進捗を踏まえ中期経営計画策定当初から数値を見直しております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2026/03/25 13:28
当連結会計年度の経営成績は、売上高は10,488百万円(前年同期比10.4%減)となりました。昨今の資材不足等の影響により主要資材の調達に要する期間が長期化したことに加え、顧客の計画変更に伴う工期および納期の調整が発生した結果、複数案件で売上計上が翌期へずれ込んだことが減収の主因となりました。利益面では、トータル・インテグレーション部門の利益率が回復したものの、全社としては減収の影響に加え、一部機器の収益性見直しに伴う棚卸資産評価損の計上および急速な円安進行による調達コストの上昇が重なったことから、営業利益は351百万円(同46.2%減)、経常利益377百万円(同49.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益242百万円(同55.7%減)となりました。
一方で、中長期的な成長領域である10Gbpsサービスに対応する伝送路工事や設備更改および光通信端末の需要は堅調であり、しばらく低調が続いていた受注高・受注残高は回復傾向となりました。当社グループでは、引き続き、収益性改善と新たな成長基盤の強化に取り組んでまいります。