- 3711
- 2020/02/26
- 時価
- 462億円
- PER
- 24.71倍
- 2010年以降
- 6.04-21.69倍
(2010-2019年) - PBR
- 1.96倍
- 2010年以降
- 0.62-2.61倍
(2010-2019年) - 配当
- 1.46%
- ROE
- 8.35%
- ROA
- 6.6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
創通(3711)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 4611万
- 2009年8月31日 -23.3%
- 3537万
- 2010年8月31日 -21.6%
- 2773万
- 2011年8月31日 +23.32%
- 3420万
- 2012年8月31日 +4.59%
- 3577万
- 2013年8月31日 +7.31%
- 3838万
- 2014年8月31日 -7.99%
- 3531万
- 2015年8月31日 +2.44%
- 3618万
- 2016年8月31日 -3.32%
- 3498万
- 2017年8月31日 +6.35%
- 3720万
- 2018年8月31日 +2.42%
- 3810万
- 2019年8月31日 -3.15%
- 3690万
個別
- 2008年8月31日
- 2011万
- 2009年8月31日 +1.28%
- 2037万
- 2010年8月31日 -3.14%
- 1973万
- 2011年8月31日 +9.47%
- 2160万
- 2012年8月31日 -2.78%
- 2100万
- 2013年8月31日 +12.01%
- 2352万
- 2014年8月31日 -14.9%
- 2001万
- 2015年8月31日 +10.9%
- 2220万
- 2016年8月31日 -5.41%
- 2100万
- 2017年8月31日 +8.57%
- 2280万
- 2018年8月31日 ±0%
- 2280万
- 2019年8月31日 -7.89%
- 2100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2019/11/28 10:48
前連結会計年度(自 2017年9月1日至 2018年8月31日) 当連結会計年度(自 2018年9月1日至 2019年8月31日) 貸倒引当金繰入額 75,159 49,692 賞与引当金繰入額 35,655 31,856 退職給付費用 11,667 14,023 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与の支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。2019/11/28 10:48 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2019/11/28 10:48
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 88,693 138,292 88,693 138,292 賞与引当金 22,800 21,000 22,800 21,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/11/28 10:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年8月31日) 当事業年度(2019年8月31日) 貸倒引当金 27,158千円 42,345千円 賞与引当金 6,981 6,430 退職給付引当金 6,449 5,203
前事業年度(2018年8月31日) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/11/28 10:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年8月31日) 当連結会計年度(2019年8月31日) 貸倒引当金 30,548千円 45,764千円 賞与引当金 11,666 11,298 退職給付に係る負債 26,693 27,492
前連結会計年度(2018年8月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2019/11/28 10:48
ロ.賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与の支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年~50年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5年~10年2019/11/28 10:48