有価証券報告書-第18期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。

建物及び構築物	8～15年
工具、器具及び備品	2～10年
機械装置及び運搬具	2年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法を採用しております。