カカクコム（2371）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 69億4160万
- 2009年3月31日 +39.93%
- 97億1324万
- 2009年12月31日 -2.9%
- 94億3195万
- 2010年3月31日 +38.34%
- 130億4792万
- 2010年6月30日 -68.73%
- 40億7954万
- 2010年9月30日 +86.39%
- 76億375万
- 2010年12月31日 +60.28%
- 121億8744万
- 2011年3月31日 +37.87%
- 168億341万
- 2011年6月30日 -73.16%
- 45億1022万
- 2011年9月30日 +95.29%
- 88億818万
- 2011年12月31日 +59.44%
- 140億4410万
- 2012年3月31日 +43.03%
- 200億8736万
- 2012年6月30日 -74.65%
- 50億9142万
- 2012年9月30日 +103.02%
- 103億3684万
- 2012年12月31日 +59.13%
- 164億4938万
- 2013年3月31日 +41.51%
- 232億7684万
- 2013年6月30日 -71.71%
- 65億8590万
- 2013年9月30日 +103.1%
- 133億7596万
- 2013年12月31日 +57.27%
- 210億3644万
- 2014年3月31日 +41.73%
- 298億1401万
- 2014年6月30日 -73.28%
- 79億6554万
- 2014年9月30日 +107.36%
- 165億1750万
- 2014年12月31日 +55.8%
- 257億3472万
- 2015年3月31日 +39.06%
- 357億8708万
- 2015年6月30日 -73.94%
- 93億2709万
- 2015年9月30日 +105.95%
- 192億899万
- 2015年12月31日 +54.97%
- 297億6745万
- 2016年3月31日 +38.66%
- 412億7518万
- 2016年6月30日 -74.65%
- 104億6425万
- 2016年9月30日 +108.75%
- 218億4379万
- 2016年12月31日 +52.21%
- 332億4921万
- 2017年3月31日 +35.61%
- 450億8943万
個別
- 2008年3月31日
- 60億2618万
- 2009年3月31日 +41.3%
- 85億1510万
- 2010年3月31日 +41.72%
- 120億6719万
- 2011年3月31日 +30.78%
- 157億8116万
- 2012年3月31日 +19.63%
- 188億7926万
- 2013年3月31日 +16.26%
- 219億4937万
- 2014年3月31日 +29.91%
- 285億1395万
- 2015年3月31日 +17.15%
- 334億476万
- 2016年3月31日 +13.49%
- 379億1112万
- 2017年3月31日 +9.26%
- 414億2204万
- 2018年3月31日 +6.2%
- 439億9200万
- 2019年3月31日 +12.46%
- 494億7400万
- 2020年3月31日 +10.49%
- 546億6500万
- 2021年3月31日 -14.86%
- 465億4400万
- 2022年3月31日 -0.9%
- 461億2400万
- 2023年3月31日 +14.41%
- 527億6900万
- 2024年3月31日 +13.17%
- 597億2100万
- 2025年3月31日 +18.51%
- 707億7600万
- 2026年3月31日 +18.87%
- 841億3200万
有報情報
- #1 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (ⅱ)公正価値で測定される金融商品2026/06/17 9:56
株式のうち、レベル1に区分されているものは活発な市場で取引されている上場株式であり、取引所の市場価格によって評価しております。また、非上場株式は、財務指標等をインプットして使用した類似会社批准法等により算定しており、売上高倍率等の観察可能でないインプットを用いているため、レベル3に分類しております。公正価値の測定には、類似企業に応じて売上高倍率(前連結会計年度2.1倍、当連結会計年度2.3倍)を使用しております。なお、観察可能でないインプットを合理的に考え得る代替的な仮定に変更した場合の公正価値の増減は重要ではありません。
出資金については、非上場投資事業組合への出資であり、組合財産の公正価値を見積もった上、当該公正価値に対する持分相当額を投資事業組合等への出資金の公正価値として測定しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
