有価証券報告書-第23期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
「短期貸付金」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動資産」の「その他」(前事業年度70百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より「流動資産」の「短期貸付金」(当事業年度288百万円)として表示しております。また、「前払費用」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動資産」の「前払費用」(前事業年度159百万円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」(当事業年度49百万円)に含めて表示しております。
(損益計算書)
「雑損失」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外費用」の「その他」(前事業年度4百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より「営業外費用」の「雑損失」(当事業年度35百万円)として表示しております。また、「受取賃貸料」及び、「新株予約権戻入益」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外収益」の「受取賃貸料」(前事業年度6百万円)及び、「特別利益」の「新株予約権戻入益」(前事業年度0百万円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」及び「特別利益」の「その他」(当事業年度6百万円、0百万円)に含めて表示しております。
(貸借対照表)
「短期貸付金」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動資産」の「その他」(前事業年度70百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より「流動資産」の「短期貸付金」(当事業年度288百万円)として表示しております。また、「前払費用」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動資産」の「前払費用」(前事業年度159百万円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」(当事業年度49百万円)に含めて表示しております。
(損益計算書)
「雑損失」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外費用」の「その他」(前事業年度4百万円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より「営業外費用」の「雑損失」(当事業年度35百万円)として表示しております。また、「受取賃貸料」及び、「新株予約権戻入益」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外収益」の「受取賃貸料」(前事業年度6百万円)及び、「特別利益」の「新株予約権戻入益」(前事業年度0百万円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」及び「特別利益」の「その他」(当事業年度6百万円、0百万円)に含めて表示しております。