- 2375
- 2026/08/28
- 時価
- 47億円
- PER 予
- 85.53倍
- 2010年以降
- 赤字-55.89倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.59倍
- 2010年以降
- 0.37-8.74倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.93%
- ROE 予
- 1.86%
- ROA 予
- 0.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ギグワークス(2375)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年10月31日
- 6580万
- 2009年10月31日 -66.55%
- 2200万
- 2010年10月31日 +38.89%
- 3056万
- 2016年10月31日 -74.9%
- 767万
- 2017年10月31日 +999.99%
- 1億3069万
- 2018年10月31日 -69.17%
- 4029万
- 2021年10月31日 +414.34%
- 2億726万
- 2022年10月31日 +7.39%
- 2億2257万
- 2023年10月31日 -32.02%
- 1億5130万
- 2024年10月31日 -29.8%
- 1億621万
- 2025年10月31日 +43.77%
- 1億5270万
個別
- 2008年10月31日
- 781万
- 2009年10月31日 -95.85%
- 32万
- 2021年10月31日 +999.99%
- 2007万
- 2022年10月31日 -10.83%
- 1789万
- 2023年10月31日 -37.94%
- 1110万
- 2024年10月31日 -68.2%
- 353万
- 2025年10月31日 +293.54%
- 1390万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/01/28 15:24
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 雑給 238,814 千円 233,634 千円 賞与引当金繰入額 27,314 千円 75,318 千円 広告宣伝費 1,142,150 千円 480,000 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法及び定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年から47年
工具器具備品 2年から15年
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。2026/01/28 15:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/01/28 15:24
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 753,078 920,027 810 1,672,295 賞与引当金 3,532 83,390 73,022 13,900 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/01/28 15:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に差異があるときの当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年10月31日) 当事業年度(2025年10月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 1,081 千円 4,256 千円 未払社会保険料 178 千円 696 千円
前事業年度(自 2023年11月1日 至 2024年10月31日) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 15:24
(注)1.評価性引当額が1億33百万円減少しております。主な要因は、当連結会計年度において、日本直販株式会社を連結の範囲から除外したことに伴う資産調整勘定に対する評価性引当額の減少です。前連結会計年度(2024年10月31日) 当連結会計年度(2025年10月31日) 貸倒引当金 32,818 千円 31,348 千円 賞与引当金 36,473 千円 51,790 千円 未払社会保険料 6,021 千円 8,472 千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
事業年度の末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法及び定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年
工具器具備品 2年から10年
なお、2016年4月1日以降に取得した建物に含めて表示している建物附属設備については、減価償却方法として定額法を採用しております。2026/01/28 15:24