有価証券報告書-第15期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～18年
機械及び装置	8年
工具、器具及び備品	3～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、特許権については8年、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)で償却しております。
(3)長期前払費用
定額法