有価証券報告書-第21期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
※4 減損損失
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、管理会計上の事業ごとに資産のグルーピングを行っております。
がんプレシジョン医療関連事業に係る資産については、遺伝子解析サービスなどの次世代シーケンサーを活用した解析サービスについて事業収益は順調に伸びているものの、事業の特性上、現段階では将来の収益が発生するまでに時間を要すると判断したため、慎重に検討した結果、減損損失として特別損失に計上しております。
これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が見込めない資産については、回収可能価額を零として算定しております。
減損損失の内訳は、工具、器具及び備品9,981千円、ソフトウエア840千円であります。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、管理会計上の事業ごとに資産のグルーピングを行っております。
「医薬品の研究及び開発」並びにこれらに関連する事業に関わる資産については、事業の特性上、現段階では、将来の収入の不確実性が高いことから、減損損失として特別損失に計上しております。
がんプレシジョン医療関連事業に係る資産については、遺伝子解析サービスなどの次世代シーケンサーを活用した解析サービスについて事業収益は順調に伸びているものの、事業の特性上、現段階では収益が十分に発生するまでに時間を要すると判断したため、慎重に検討した結果、減損損失として特別損失に計上しております。
これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が見込めない資産については、回収可能価額を零として算定しております。
減損損失の内訳は、建物150,174千円、機械及び装置0千円、工具、器具及び備品393,516千円、特許権1,824千円、ソフトウエア2,185千円、その他72千円であります。
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失(千円) |
| 神奈川県川崎市 川崎区殿町 | 事業用資産 | 工具、器具及び備品他 | 10,821 |
当社グループは、管理会計上の事業ごとに資産のグルーピングを行っております。
がんプレシジョン医療関連事業に係る資産については、遺伝子解析サービスなどの次世代シーケンサーを活用した解析サービスについて事業収益は順調に伸びているものの、事業の特性上、現段階では将来の収益が発生するまでに時間を要すると判断したため、慎重に検討した結果、減損損失として特別損失に計上しております。
これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が見込めない資産については、回収可能価額を零として算定しております。
減損損失の内訳は、工具、器具及び備品9,981千円、ソフトウエア840千円であります。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失(千円) |
| 神奈川県川崎市 高津区坂戸 | 事業用資産 | 建物、機械及び装置、工具、器具及び備品、特許権、ソフトウエア他 | 80,033 |
| 神奈川県川崎市 川崎区殿町 | 事業用資産 | 建物、工具、器具及び備品他 | 188,130 |
| 東京都江東区 有明 | 事業用資産 | 建物、工具、器具及び備品 | 279,609 |
当社グループは、管理会計上の事業ごとに資産のグルーピングを行っております。
「医薬品の研究及び開発」並びにこれらに関連する事業に関わる資産については、事業の特性上、現段階では、将来の収入の不確実性が高いことから、減損損失として特別損失に計上しております。
がんプレシジョン医療関連事業に係る資産については、遺伝子解析サービスなどの次世代シーケンサーを活用した解析サービスについて事業収益は順調に伸びているものの、事業の特性上、現段階では収益が十分に発生するまでに時間を要すると判断したため、慎重に検討した結果、減損損失として特別損失に計上しております。
これらの回収可能価額は使用価値によって測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく評価額が見込めない資産については、回収可能価額を零として算定しております。
減損損失の内訳は、建物150,174千円、機械及び装置0千円、工具、器具及び備品393,516千円、特許権1,824千円、ソフトウエア2,185千円、その他72千円であります。