ディップ(2379)の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 1億3223万
- 2017年11月30日 -29.09%
- 9377万
- 2018年2月28日 +98.84%
- 1億8645万
- 2018年5月31日 -45.58%
- 1億146万
- 2018年8月31日 +99.17%
- 2億209万
- 2018年11月30日 -43.09%
- 1億1501万
- 2019年2月28日 +98.27%
- 2億2803万
- 2019年5月31日 -45.55%
- 1億2416万
- 2020年11月30日 +16.88%
- 1億4513万
- 2021年2月28日 +40.35%
- 2億369万
- 2021年5月31日 -27.93%
- 1億4679万
- 2021年8月31日 +94.88%
- 2億8607万
- 2021年11月30日 -1.44%
- 2億8194万
- 2022年2月28日 +95.64%
- 5億5160万
- 2022年5月31日 -44.66%
- 3億528万
- 2022年8月31日 +100.97%
- 6億1354万
- 2022年11月30日 -48.98%
- 3億1302万
- 2023年2月28日 +102.31%
- 6億3329万
- 2023年5月31日 -39.33%
- 3億8421万
- 2023年8月31日 +119.73%
- 8億4421万
- 2023年11月30日 -53.25%
- 3億9463万
- 2024年2月29日 +85.74%
- 7億3300万
- 2024年5月31日 -15.99%
- 6億1577万
- 2024年8月31日 +25.26%
- 7億7134万
- 2024年11月30日 -50.81%
- 3億7942万
- 2025年2月28日 +187.87%
- 10億9224万
- 2025年5月31日 -53.24%
- 5億1077万
- 2025年8月31日 +97.28%
- 10億762万
- 2025年11月30日 -51.72%
- 4億8645万
- 2026年2月28日 +56.47%
- 7億6114万
- 2026年5月31日 -28.53%
- 5億4402万
個別
- 2009年2月28日
- 1億3223万
- 2016年5月31日 -38.33%
- 8154万
- 2016年8月31日 +107.17%
- 1億6893万
- 2016年11月30日 -49.03%
- 8611万
- 2017年2月28日 +98.06%
- 1億7055万
- 2017年5月31日 -45.71%
- 9259万
- 2017年8月31日 +104.06%
- 1億8895万
- 2018年2月28日 -1.32%
- 1億8645万
- 2019年2月28日 +22.21%
- 2億2787万
- 2019年8月31日 +9.94%
- 2億5052万
- 2019年11月30日 -48.72%
- 1億2848万
- 2020年2月29日 +99.02%
- 2億5569万
- 2020年5月31日 -45.14%
- 1億4027万
- 2020年8月31日 +103.23%
- 2億8508万
- 2021年2月28日 -28.55%
- 2億369万
- 2022年2月28日 +170.81%
- 5億5160万
- 2023年2月28日 +14.81%
- 6億3329万
- 2024年2月29日 +15.75%
- 7億3300万
- 2025年2月28日 +49.01%
- 10億9224万
- 2026年2月28日 -30.31%
- 7億6114万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/10/12 11:08
前第2四半期連結累計期間(自 2022年3月1日至 2022年8月31日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年3月1日至 2023年8月31日) 貸倒引当金繰入額 16,338 千円 37,085 千円 賞与引当金繰入額 594,610 千円 813,371 千円 株式給付引当金繰入額 5,636 千円 16,397 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末と比較して25億16百万円減少し、476億50百万円となりました。主な要因は、現金及び預金の減少27億8百万円、無形固定資産の増加3億18百万円によるものであります。2023/10/12 11:08
負債につきましては、前連結会計年度末と比較して25億20百万円減少し、94億4百万円となりました。主な要因は、未払法人税等の減少8億24百万円、賞与引当金の増加2億10百万円、その他流動負債の減少21億14百万円によるものであります。
純資産につきましては、前連結会計年度末と比較して4百万円増加し、382億46百万円となりました。主な要因は、ESOP信託延長・譲渡制限付株式の追加付与に伴う自己株式処分差益による資本剰余金の増加22億38百万円、利益剰余金の増加21億85百万円、市場買付やESOP信託延長による自己株式の増加42億98百万円によるものであります。