- 2393
- 2026/10/09
- 時価
- 697億円
- PER 予
- 29.02倍
- 2010年以降
- 9.85-24.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.71倍
- 2010年以降
- 0.68-2.23倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.72%
- ROE 予
- 12.8%
- ROA 予
- 8.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 93億8301万
- 2016年3月31日 +6.93%
- 100億3344万
個別
- 2015年3月31日
- 94億5068万
- 2016年3月31日 +6.85%
- 100億9803万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/24 11:58
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2016/06/24 11:58
前連結会計年度(2015年3月31日) 建物及び構築物 4,101 4,101 - (有形固定資産)その他 4,758 4,758 - 合計 8,859 8,859 -
(注)取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。当連結会計年度(2016年3月31日) 建物及び構築物 - - - (有形固定資産)その他 - - - 合計 - - - - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
レンタル資産 3年~6年
建物 15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 11:58 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/24 11:58前連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)工具、器具及び備品 657千円 -千円 計 657 - - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/24 11:58
(単位:千円) - #6 火災関連損失に関する注記
- ※4 2015年1月25日に当社山形営業所において発生した火災に起因する損失であり、主として固定資産除却損を計上しております。2016/06/24 11:58
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2016/06/24 11:58
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,173百万円増加し、15,231百万円となりました。主な要因は、流動資産の短期貸付金2,031百万円増加、有価証券799百万円減少、固定資産の有形固定資産569百万円増加等によるものであります。
(負債) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
イ.レンタル資産
当社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年~6年であります。
ロ.その他の有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 11:58