新日本科学(2395)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 47億1188万
- 2009年3月31日 +25.19%
- 58億9872万
- 2010年3月31日 -0.16%
- 58億8953万
- 2011年3月31日 -7.05%
- 54億7406万
- 2012年3月31日 -6.82%
- 51億69万
- 2013年3月31日 -6.35%
- 47億7667万
- 2014年3月31日 -5.37%
- 45億2038万
- 2015年3月31日 -14.83%
- 38億5019万
- 2016年3月31日 -2.46%
- 37億5562万
- 2017年3月31日 -8.55%
- 34億3445万
- 2018年3月31日 -6.58%
- 32億857万
- 2019年3月31日 +0.21%
- 32億1532万
- 2020年3月31日 -2.54%
- 31億3353万
- 2021年3月31日 -2.85%
- 30億4424万
- 2022年3月31日 +1.11%
- 30億7812万
- 2023年3月31日 +39.59%
- 42億9672万
- 2024年3月31日 +14.67%
- 49億2709万
- 2025年3月31日 +103.95%
- 100億4887万
- 2026年3月31日 +6.28%
- 106億8026万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 提出会社の東京本社の建物は賃借中であります。2026/06/25 14:46
2 SNBLアセットマネジメント㈱の所有する固定資産の多くは、提出会社へ賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:46
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、㈱メディポリスエナジーは定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりです。2026/06/25 14:46
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 4,118千円 5,175千円 機械装置及び運搬具 3,523 2,093 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2026/06/25 14:46
上記に対応する債務は次のとおりです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 7,008,411千円 6,875,894千円 土地 825,853 825,853
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- なお、有形固定資産及び無形固定資産の国庫補助金等による圧縮記帳累計額は次のとおりです。2026/06/25 14:46
連結貸借対照表計上額は圧縮記帳累計額を控除しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 301,691千円 301,691千円 機械装置及び運搬具 10,867 10,838 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2026/06/25 14:46
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 14:46
当社グループは、原則として事業の区分を基に、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて資産のグルーピングを行っており、売却予定資産等については個別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 鹿児島県鹿児島市 研究開発用資産 器具及び備品 鹿児島県大島郡和泊町 研究開発用資産 建物、機械装置、器具及び備品
研究開発用資産につきましては、収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(78,132千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物50,800千円、機械装置235千円、器具及び備品27,097千円であります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/25 14:46
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。