2395 新日本科学

2395
2026/08/07
時価
611億円
PER 予
17.49倍
2010年以降
赤字-67.67倍
(2010-2026年)
PBR
1.47倍
2010年以降
0.65-31.73倍
(2010-2026年)
配当 予
3.4%
ROE 予
8.39%
ROA 予
3.49%
資料
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新日本科学(2395)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
47億1188万
2009年3月31日 +25.19%
58億9872万
2010年3月31日 -0.16%
58億8953万
2011年3月31日 -7.05%
54億7406万
2012年3月31日 -6.82%
51億69万
2013年3月31日 -6.35%
47億7667万
2014年3月31日 -5.37%
45億2038万
2015年3月31日 -14.83%
38億5019万
2016年3月31日 -2.46%
37億5562万
2017年3月31日 -8.55%
34億3445万
2018年3月31日 -6.58%
32億857万
2019年3月31日 +0.21%
32億1532万
2020年3月31日 -2.54%
31億3353万
2021年3月31日 -2.85%
30億4424万
2022年3月31日 +1.11%
30億7812万
2023年3月31日 +39.59%
42億9672万
2024年3月31日 +14.67%
49億2709万
2025年3月31日 +103.95%
100億4887万
2026年3月31日 +6.28%
106億8026万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1 提出会社の東京本社の建物は賃借中であります。
2 SNBLアセットマネジメント㈱の所有する固定資産の多くは、提出会社へ賃貸しております。
2026/06/25 14:46
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、㈱メディポリスエナジーは定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
2026/06/25 14:46
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物4,118千円5,175千円
機械装置及び運搬具3,5232,093
2026/06/25 14:46
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりです。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物7,008,411千円6,875,894千円
土地825,853825,853
上記に対応する債務は次のとおりです。
2026/06/25 14:46
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
なお、有形固定資産及び無形固定資産の国庫補助金等による圧縮記帳累計額は次のとおりです。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物301,691千円301,691千円
機械装置及び運搬具10,86710,838
連結貸借対照表計上額は圧縮記帳累計額を控除しております。
2026/06/25 14:46
#6 有形固定資産等明細表(連結)
2026/06/25 14:46
#7 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所用途種類
鹿児島県鹿児島市研究開発用資産器具及び備品
鹿児島県大島郡和泊町研究開発用資産建物、機械装置、器具及び備品
当社グループは、原則として事業の区分を基に、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて資産のグルーピングを行っており、売却予定資産等については個別に資産のグルーピングを行っております。
研究開発用資産につきましては、収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(78,132千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物50,800千円、機械装置235千円、器具及び備品27,097千円であります。
2026/06/25 14:46
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2026/06/25 14:46

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