新日本科学(2395)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 47億1188万
- 2009年3月31日 +25.19%
- 58億9872万
- 2010年3月31日 -0.16%
- 58億8953万
- 2011年3月31日 -7.05%
- 54億7406万
- 2012年3月31日 -6.82%
- 51億69万
- 2013年3月31日 -6.35%
- 47億7667万
- 2014年3月31日 -5.37%
- 45億2038万
- 2015年3月31日 -14.83%
- 38億5019万
- 2016年3月31日 -2.46%
- 37億5562万
- 2017年3月31日 -8.55%
- 34億3445万
- 2018年3月31日 -6.58%
- 32億857万
- 2019年3月31日 +0.21%
- 32億1532万
- 2020年3月31日 -2.54%
- 31億3353万
- 2021年3月31日 -2.85%
- 30億4424万
- 2022年3月31日 +1.11%
- 30億7812万
- 2023年3月31日 +39.59%
- 42億9672万
- 2024年3月31日 +14.67%
- 49億2709万
- 2025年3月31日 +103.95%
- 100億4887万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 提出会社の東京本社の建物は賃借中であります。2025/06/27 14:32
2 SNBLアセットマネジメント㈱の所有する固定資産の多くは、提出会社へ賃貸しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:32
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、㈱メディポリスエナジーは定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりです。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりです。2025/06/27 14:32
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 23,365千円 4,118千円 機械装置及び運搬具 0 3,523 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2025/06/27 14:32
上記に対応する債務は次のとおりです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 2,232,201千円 7,008,411千円 土地 987,316 825,853
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 当連結会計年度において、補助金の受入による圧縮記帳額は、建物及び構築物15,019千円、機械装置及び運搬具4千円、工具、器具及び備品4,303千円です。2025/06/27 14:32
なお、有形固定資産及び無形固定資産の補助金・奨励金等による圧縮記帳累計額は次のとおりです。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/27 14:32
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/27 14:32
当社グループは、原則として事業の区分を基に、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて資産のグルーピングを行っており、売却予定資産等については個別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 鹿児島県鹿児島市 研究開発用資産 器具及び備品 鹿児島県大島郡和泊町 研究開発用資産 建物、機械装置、器具及び備品
研究開発用資産につきましては、収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(78,132千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物50,800千円、機械装置235千円、器具及び備品27,097千円であります。 - #8 設備投資等の概要
- 米国不動産事業の設備投資金額は2,973,302千円であります。2025/06/27 14:32
SNBL USA., Ltdにおいて、不動産開発にかかる建物等の建設の設備投資を行いました。
(5) その他 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2025/06/27 14:32
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。