有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物…定額法 (建物付属設備は定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～15年
工具、器具及び備品…定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量(有効期限3年)に基づく方法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。