建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、直営ショップの建物附属設備、器具及び備品については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年～34年
器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産 定額法
(リース資産を除く) のれん 10年
ソフトウエア 5年2014/06/19 15:21

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
車両運搬具	0	0

2014/06/19 15:21

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	1百万円
車両運搬具	-	0

2014/06/19 15:21

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	67百万円	32百万円
車両運搬具	0	0

2014/06/19 15:21

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として直営ショップ店舗を基本単位とし、共有資産については、共用資産を含む支社事業所・支店事業所単位で資産のグルーピングを行っております。
直営ショップ店舗及び支店・事業所のうち、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなっているものについて、減損処理の要否を検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物3百万円、器具及び備品0百万円であります。
なお、直営ショップ店舗及び支店・事業所に係る資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は、売却が困難であるためゼロとしております。

2014/06/19 15:21

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/06/19 15:21

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。また、直営ショップの建物附属設備、および器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2014/06/19 15:21