建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定額法および定率法を採用しております。直営ショップの建物附属設
備、器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用してお

2016/06/22 16:21

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	3百万円
車両運搬具	0	0

2016/06/22 16:21

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	77百万円	30百万円
器具及び備品	9	7

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#4 減損損失に関する注記（連結）

減損損失63百万円(建物及び構築物47百万円、器具及び備品15百万円)を特別損失に計上しました。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

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#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/22 16:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～34年
器具及び備品	2年～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

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