建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定額法および定率法を採用しております。直営ショップの建物附属設
備、器具及び備品については耐用年数3年による定額法を採用してお

2017/06/21 11:20

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
器具及び備品	0	0

2017/06/21 11:20

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	1百万円
車両運搬具	0	0

2017/06/21 11:20

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	35百万円
車両運搬具	-	0

2017/06/21 11:20

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

場所	用途	種類
店舗	直営ショップ店舗設備	建物及び構築物・器具及び備品

減損損失61百万円(建物及び構築物52百万円、器具及び備品8百万円)を特別損失に計上しました。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)

2017/06/21 11:20

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2017/06/21 11:20

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～34年
器具及び備品	2年～20年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

2017/06/21 11:20