- 2399
- 2015/12/25
- 時価
- 103億円
- PER 予
- 19.26倍
- 2010年以降
- 7.05-65.59倍
(2010-2015年) - PBR
- 1.91倍
- 2010年以降
- 0.84-4.59倍
(2010-2015年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 9.91%
- ROA 予
- 6.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
綜合臨床 HD(2399)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年7月31日
- 7233万
- 2009年7月31日 +14.96%
- 8315万
- 2010年7月31日 -5.61%
- 7849万
- 2010年10月31日 +98.85%
- 1億5607万
- 2011年1月31日 -49.69%
- 7851万
- 2011年4月30日 +89.49%
- 1億4878万
- 2011年7月31日 -44.63%
- 8238万
- 2011年10月31日 +94.59%
- 1億6031万
- 2012年1月31日 -48.18%
- 8307万
- 2012年4月30日 +96.5%
- 1億6324万
- 2012年7月31日 -44.07%
- 9130万
- 2012年10月31日 +99.63%
- 1億8226万
- 2013年1月31日 -42.1%
- 1億552万
- 2013年4月30日 +100.01%
- 2億1107万
- 2013年7月31日 -36.45%
- 1億3414万
- 2013年10月31日 +82.42%
- 2億4469万
- 2014年1月31日 -54.44%
- 1億1148万
- 2014年4月30日 +97.83%
- 2億2054万
- 2014年7月31日 -39.59%
- 1億3321万
- 2014年10月31日 +64.66%
- 2億1935万
- 2015年1月31日 -47.63%
- 1億1487万
- 2015年4月30日 +90.91%
- 2億1930万
- 2015年7月31日 -39.37%
- 1億3295万
- 2015年10月31日 +86.27%
- 2億4765万
個別
- 2008年7月31日
- 681万
- 2009年7月31日 +16.13%
- 791万
- 2010年7月31日 -51.97%
- 380万
- 2011年7月31日 +8.42%
- 412万
- 2012年7月31日 +14.1%
- 470万
- 2013年7月31日 +120.76%
- 1037万
- 2014年7月31日 -5.46%
- 981万
- 2015年7月31日 -1.56%
- 965万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は以下のとおりであります。2015/10/22 12:57
前連結会計年度(自 平成25年8月1日至 平成26年7月31日) 当連結会計年度(自 平成26年8月1日至 平成27年7月31日) 給料・賞与 579,759 千円 460,647 千円 賞与引当金繰入額 25,927 千円 20,415 千円 - #2 引当金の計上基準
- 3.引当金の計上基準2015/10/22 12:57
(1) 貸倒引当金 …… 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 (2) 賞与引当金 …… 従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2015/10/22 12:57
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 9,811 9,658 9,811 9,658 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/10/22 12:57
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年7月31日) 当事業年度(平成27年7月31日) 未払事業税 10,440千円 3,684千円 賞与引当金 3,497千円 3,193千円 その他 5,147千円 4,730千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/10/22 12:57
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年7月31日) 当連結会計年度(平成27年7月31日) 未払事業税 9,805千円 11,978千円 賞与引当金 49,191千円 46,598千円 受注損失引当金 81,453千円 73,936千円
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2015/10/22 12:57