アルファグループ(3322)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億3527万
- 2009年3月31日 -47.01%
- 7167万
- 2010年3月31日 +8.33%
- 7764万
- 2011年3月31日 +8.05%
- 8389万
- 2012年3月31日 -5.92%
- 7892万
- 2013年3月31日 -11.03%
- 7022万
- 2014年3月31日 +6.53%
- 7480万
- 2015年3月31日 +33.11%
- 9957万
- 2016年3月31日 +10.96%
- 1億1049万
- 2017年3月31日 +42.39%
- 1億5733万
- 2018年3月31日 +75.75%
- 2億7650万
個別
- 2008年3月31日
- 1281万
- 2009年3月31日 -15.56%
- 1082万
- 2010年3月31日 +5.18%
- 1138万
- 2011年3月31日 +26.2%
- 1436万
- 2012年3月31日 +2.3%
- 1469万
- 2013年3月31日 -19.21%
- 1187万
- 2014年3月31日 -18.82%
- 964万
- 2015年3月31日 -18.47%
- 786万
- 2016年3月31日 -17.82%
- 645万
- 2017年3月31日 +14.24%
- 737万
- 2018年3月31日 -17.7%
- 607万
- 2019年3月31日 -20.3%
- 484万
- 2020年3月31日 -21.78%
- 378万
- 2021年3月31日 -14.16%
- 325万
- 2022年3月31日 -14.86%
- 276万
- 2023年3月31日 -15.76%
- 233万
- 2024年3月31日 -17.8%
- 191万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております(一部の連結子会社は定額法)。ただし、2016年4月1日以降に取得
した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3~22年
機械及び装置 8~17年
車両運搬具 3~4年
工具、器具及び備品 3~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法を採用しております。
また、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/27 11:29 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 11:29
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 5,697千円 2,625千円 ソフトウェア - 400 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2024/06/27 11:29
資産のグルーピングは、原則として店舗単位として行っており、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失額 東京都渋谷区他 店舗施設 建物及び構築物 工具、器具及び備品 85,044千円
店舗施設である建物及び構築物、工具、器具及び備品については、収益性の低下を認識、又は撤退を決定したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数は、次のとおりであります。2024/06/27 11:29
建物及び構築物 3~22年
機械及び装置 8~17年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 11:29
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は、次のとおりであります。