2406 アルテサロン HD

2406
2022/06/06
時価
70億円
PER
24.68倍
2009年以降
赤字-74.02倍
(2009-2021年)
PBR
2.45倍
2009年以降
0.56-2.44倍
(2009-2021年)
配当
0.73%
ROE
9.38%
ROA
3.01%
資料
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アルテサロン HD(2406)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
3億1353万
2009年12月31日 +24.45%
3億9018万
2010年12月31日 +11.19%
4億3385万
2011年12月31日 +15.34%
5億41万
2012年12月31日 +3.92%
5億2002万
2013年12月31日 -18.08%
4億2599万
2014年12月31日 -40.7%
2億5263万
2015年12月31日 +9.06%
2億7552万
2016年12月31日 +34.08%
3億6941万
2017年12月31日 +41.47%
5億2261万
2018年12月31日 -3.93%
5億207万
2019年12月31日 +2.33%
5億1374万
2020年12月31日 -75.97%
1億2346万
2021年12月31日 +362.23%
5億7069万

個別

2008年12月31日
2億3033万
2009年12月31日 +26.21%
2億9069万
2010年12月31日 -8.53%
2億6590万
2011年12月31日 +21.12%
3億2208万
2012年12月31日 +4.33%
3億3602万
2013年12月31日 +0.61%
3億3805万
2014年12月31日 -39.92%
2億311万
2015年12月31日 -52.09%
9732万
2016年12月31日 +31.7%
1億2817万
2017年12月31日 +15.21%
1億4767万
2018年12月31日 +15.87%
1億7110万
2019年12月31日 -5.67%
1億6141万
2020年12月31日 -67.56%
5235万
2021年12月31日 +94.42%
1億179万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、前年同期比95.9%の1,798百万円となりました。販売費及び一般管理費の主な減少要因は、デジタル化による本部生産性向上により人件費が減少したことや新型コロナウイルス感染症の影響により講習、イベント等が未実施だったことで経費が削減されことによるものです。
(営業利益)
当連結会計年度における営業利益は、前年同期比462.2%の570百万円となりました。主な要因は、売上総利益増加、販売費及び一般管理費の減少によるものです。
2022/03/30 15:17
#2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積り内容に関する情報
当社では、固定資産について、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額をもって貸借対照表価額とし、固定資産に減損の兆候があると認められた場合に、減損損失の認識の要否を判断しております。当社は固定資産の減損の兆候を把握するにあたり、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングを行っており、継続的な営業損失の計上や市場価格の著しい下落のほか、回収可能価額を著しく低下させる変化や経営環境の著しい悪化等が生じた場合に減損の兆候があると判断しております。
各店舗の回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のいずれか高い方の金額であり、減損の兆候があると判断された資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額とを比較し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には減損損失の認識が必要と判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。移転、閉店などにより設備等を全て除却する方針が機関決定された店舗については使用価値を零とみなし帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
2022/03/30 15:17
#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積り内容に関する情報
当社グループでは、固定資産について、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額をもって貸借対照表価額とし、固定資産に減損の兆候があると認められた場合に、減損損失の認識の要否を判断しております。当社グループは固定資産の減損の兆候を把握するにあたり、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングを行っており、継続的な営業損失の計上や市場価格の著しい下落のほか、回収可能価額を著しく低下させる変化や経営環境の著しい悪化等が生じた場合に減損の兆候があると判断しております。
各店舗の回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のいずれか高い方の金額であり、減損の兆候があると判断された資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額とを比較し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には減損損失の認識が必要と判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。移転、閉店などにより設備等を全て除却する方針が機関決定された店舗については使用価値を零とみなし帳簿価額全額を減損損失として計上しております。
2022/03/30 15:17

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