アルテサロン HD(2406)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億1353万
- 2009年12月31日 +24.45%
- 3億9018万
- 2010年3月31日 -81.25%
- 7314万
- 2010年6月30日 +152.6%
- 1億8477万
- 2010年9月30日 +46.61%
- 2億7089万
- 2010年12月31日 +60.16%
- 4億3385万
- 2011年3月31日 -88.51%
- 4986万
- 2011年6月30日 +253.28%
- 1億7615万
- 2011年9月30日 +45.36%
- 2億5604万
- 2011年12月31日 +95.44%
- 5億41万
- 2012年3月31日 -77.39%
- 1億1312万
- 2012年6月30日 +114.3%
- 2億4243万
- 2012年9月30日 +49.01%
- 3億6123万
- 2012年12月31日 +43.96%
- 5億2002万
- 2013年3月31日 -77.57%
- 1億1666万
- 2013年6月30日 +68.37%
- 1億9641万
- 2013年9月30日 +40.98%
- 2億7691万
- 2013年12月31日 +53.84%
- 4億2599万
- 2014年3月31日 -87.79%
- 5200万
- 2014年6月30日 +56.49%
- 8138万
- 2014年9月30日 +28.95%
- 1億494万
- 2014年12月31日 +140.72%
- 2億5263万
- 2015年3月31日 -99.73%
- 68万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 5993万
- 2015年9月30日 +93.71%
- 1億1610万
- 2015年12月31日 +137.31%
- 2億7552万
- 2016年3月31日 -90.49%
- 2619万
- 2016年6月30日 +319.66%
- 1億994万
- 2016年9月30日 +59.68%
- 1億7556万
- 2016年12月31日 +110.41%
- 3億6941万
- 2017年3月31日 -82.89%
- 6319万
- 2017年6月30日 +169.23%
- 1億7012万
- 2017年9月30日 +100.63%
- 3億4132万
- 2017年12月31日 +53.11%
- 5億2261万
- 2018年3月31日 -86.29%
- 7164万
- 2018年6月30日 +174%
- 1億9629万
- 2018年9月30日 +49.74%
- 2億9392万
- 2018年12月31日 +70.81%
- 5億207万
- 2019年3月31日 -91.93%
- 4050万
- 2019年6月30日 +352.81%
- 1億8340万
- 2019年9月30日 +77.43%
- 3億2540万
- 2019年12月31日 +57.88%
- 5億1374万
- 2020年3月31日
- -327万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -4148万
- 2020年9月30日
- -1125万
- 2020年12月31日
- 1億2346万
- 2021年3月31日 -66.18%
- 4175万
- 2021年6月30日 +342.43%
- 1億8474万
- 2021年9月30日 +80.92%
- 3億3424万
- 2021年12月31日 +70.74%
- 5億7069万
- 2022年3月31日 -84.04%
- 9108万
個別
- 2008年12月31日
- 2億3033万
- 2009年12月31日 +26.21%
- 2億9069万
- 2010年12月31日 -8.53%
- 2億6590万
- 2011年12月31日 +21.12%
- 3億2208万
- 2012年12月31日 +4.33%
- 3億3602万
- 2013年12月31日 +0.61%
- 3億3805万
- 2014年12月31日 -39.92%
- 2億311万
- 2015年12月31日 -52.09%
- 9732万
- 2016年12月31日 +31.7%
- 1億2817万
- 2017年12月31日 +15.21%
- 1億4767万
- 2018年12月31日 +15.87%
- 1億7110万
- 2019年12月31日 -5.67%
- 1億6141万
- 2020年12月31日 -67.56%
- 5235万
- 2021年12月31日 +94.42%
- 1億179万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、前年同期比95.9%の1,798百万円となりました。販売費及び一般管理費の主な減少要因は、デジタル化による本部生産性向上により人件費が減少したことや新型コロナウイルス感染症の影響により講習、イベント等が未実施だったことで経費が削減されことによるものです。2022/03/30 15:17
(営業利益)
当連結会計年度における営業利益は、前年同期比462.2%の570百万円となりました。主な要因は、売上総利益増加、販売費及び一般管理費の減少によるものです。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積り内容に関する情報2022/03/30 15:17
当社では、固定資産について、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額をもって貸借対照表価額とし、固定資産に減損の兆候があると認められた場合に、減損損失の認識の要否を判断しております。当社は固定資産の減損の兆候を把握するにあたり、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングを行っており、継続的な営業損失の計上や市場価格の著しい下落のほか、回収可能価額を著しく低下させる変化や経営環境の著しい悪化等が生じた場合に減損の兆候があると判断しております。
各店舗の回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のいずれか高い方の金額であり、減損の兆候があると判断された資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額とを比較し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には減損損失の認識が必要と判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。移転、閉店などにより設備等を全て除却する方針が機関決定された店舗については使用価値を零とみなし帳簿価額全額を減損損失として計上しております。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積り内容に関する情報2022/03/30 15:17
当社グループでは、固定資産について、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額をもって貸借対照表価額とし、固定資産に減損の兆候があると認められた場合に、減損損失の認識の要否を判断しております。当社グループは固定資産の減損の兆候を把握するにあたり、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としてグルーピングを行っており、継続的な営業損失の計上や市場価格の著しい下落のほか、回収可能価額を著しく低下させる変化や経営環境の著しい悪化等が生じた場合に減損の兆候があると判断しております。
各店舗の回収可能価額は使用価値又は正味売却価額のいずれか高い方の金額であり、減損の兆候があると判断された資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額とを比較し、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には減損損失の認識が必要と判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。移転、閉店などにより設備等を全て除却する方針が機関決定された店舗については使用価値を零とみなし帳簿価額全額を減損損失として計上しております。