建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。

建物及び構築物	3年～50年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	2年～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2018/06/29 11:29

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	―	0百万円
その他(車両運搬具)	0百万円	0百万円

2018/06/29 11:29

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	―	4百万円
土地	―	4百万円

2018/06/29 11:29

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	21百万円	169百万円
その他(機械装置)	―	0百万円

2018/06/29 11:29

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2018/06/29 11:29