持分法適用会社に対する持分相当額、為替換算調整勘定、たな卸資産の増減額（△は増加）他3件
2008年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 為替換算調整勘定
- 7億3700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -63億1200万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3500万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2009年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 為替換算調整勘定
- -14億3300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 54億5800万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億8500万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2010年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 為替換算調整勘定
- -11億6800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 59億6300万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -297億2200万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2011年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1500万
- 為替換算調整勘定
- -17億8200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 13億1200万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 89億4900万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2012年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4800万
- 為替換算調整勘定
- -21億2200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -14億8600万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 232億100万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2013年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7200万
- 為替換算調整勘定
- -10億7600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 4億9200万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -107億9900万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億900万
- 為替換算調整勘定
- 6億3000万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1億2700万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 233億2700万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億9000万
- 為替換算調整勘定
- 25億3200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -29億2700万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -25億8800万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9900万
- 為替換算調整勘定
- 1億8600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -24億3900万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 223億8700万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3400万
- 為替換算調整勘定
- -8億9000万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -46億4900万
- 持分法による投資損失
- 26億600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -34億3100万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3200万
- 為替換算調整勘定
- -6億1200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -14億3800万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 137億2300万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億4100万
- 為替換算調整勘定
- -34億6000万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 26億6800万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 64億4800万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2020年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6800万
- 為替換算調整勘定
- -32億4500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 50億2700万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -194億6700万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- -
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9600万
- 為替換算調整勘定
- -64億6800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -56億500万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -116億9900万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
- 2億4100万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6700万
- 為替換算調整勘定
- 2億5600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -264億9200万
- 持分法による投資損失
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 56億8800万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
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2023年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7000万
- 為替換算調整勘定
- 90億9200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 197億8000万
- 持分法による投資損失
- 1億9400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -110億2600万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
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2024年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 9000万
- 為替換算調整勘定
- 151億3500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -139億2300万
- 持分法による投資損失
- 20億7000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -385億5300万
- 新型コロナウイルス感染症による損失
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