投資有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億8281万
- 2009年3月31日 +71.88%
- 11億7361万
- 2010年3月31日 -24.88%
- 8億8163万
- 2011年3月31日 +41.53%
- 12億4779万
- 2012年3月31日 +32.16%
- 16億4909万
- 2013年3月31日 +128.89%
- 37億7458万
- 2014年3月31日 -1.4%
- 37億2189万
個別
- 2008年3月31日
- 6億8281万
- 2009年3月31日 +59.32%
- 10億8785万
- 2010年3月31日 -33.48%
- 7億2366万
- 2011年3月31日 -16.54%
- 6億399万
- 2012年3月31日 +32.07%
- 7億9769万
- 2013年3月31日 +112.06%
- 16億9156万
- 2014年3月31日 +54.71%
- 26億1704万
- 2015年3月31日 +61.94%
- 42億3800万
- 2016年3月31日 +26.73%
- 53億7100万
- 2017年3月31日 -14.99%
- 45億6600万
- 2018年3月31日 -29.59%
- 32億1500万
- 2019年3月31日 +72.32%
- 55億4000万
- 2020年3月31日 -22.83%
- 42億7500万
- 2021年3月31日 +33.31%
- 56億9900万
- 2022年3月31日 +23.06%
- 70億1300万
- 2023年3月31日 +17.61%
- 82億4800万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 9:35
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 株式報酬費用 79 112 投資有価証券評価損 83 538 その他 260 105
- #2 表示方法の変更、財務諸表（連結）
- 前事業年度において、独立掲記していた営業外費用の「支払利息」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「支払利息」14百万円及び「固定資産除却損」18百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。2023/06/29 9:35
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「投資有価証券評価損」6百万円は、営業外費用の「その他」から組み替えています。