売上高
連結
- 2008年3月31日
- 74億7533万
- 2009年3月31日 +14.17%
- 85億3493万
- 2009年12月31日 -2.75%
- 83億30万
- 2010年3月31日 +42.31%
- 118億1196万
- 2010年6月30日 -71.56%
- 33億5873万
- 2010年9月30日 +104.19%
- 68億5834万
- 2010年12月31日 +58.24%
- 108億5238万
- 2011年3月31日 +34.96%
- 146億4673万
- 2011年6月30日 -71.43%
- 41億8438万
- 2011年9月30日 +103.72%
- 85億2424万
- 2011年12月31日 +63.14%
- 139億634万
- 2012年3月31日 +36.92%
- 190億4081万
- 2012年6月30日 -70.76%
- 55億6836万
- 2012年9月30日 +104.33%
- 113億7810万
- 2012年12月31日 +64.26%
- 186億8976万
- 2013年3月31日 +39.15%
- 260億766万
- 2013年6月30日 -68.48%
- 81億9739万
- 2013年9月30日 +104.34%
- 167億5073万
- 2013年12月31日 +59.09%
- 266億4948万
- 2014年3月31日 +38.42%
- 368億8723万
個別
- 2008年3月31日
- 66億8889万
- 2009年3月31日 +13.41%
- 75億8559万
- 2010年3月31日 +18.87%
- 90億1719万
- 2011年3月31日 +13.29%
- 102億1516万
- 2012年3月31日 +13.54%
- 115億9782万
- 2013年3月31日 +17.41%
- 136億1670万
- 2014年3月31日 +19.37%
- 162億5379万
- 2015年3月31日 +9.06%
- 177億2700万
- 2016年3月31日 +7.52%
- 190億6000万
- 2017年3月31日 +12.49%
- 214億4100万
- 2018年3月31日 +3.66%
- 222億2600万
- 2019年3月31日 -0.29%
- 221億6100万
- 2020年3月31日 +21.89%
- 270億1200万
- 2021年3月31日 +84.77%
- 499億1100万
- 2022年3月31日 +11.57%
- 556億8700万
- 2023年3月31日 -2.08%
- 545億3000万
- 2024年3月31日 -5.52%
- 515億2000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ② 医療及びヘルスケア市場について2024/06/27 14:53
現在、当社グループの売上高の多くが、医療関連会社からのものとなっています。当社グループのサービスの多くは新たな需要を喚起するもので、医療費全体の動向に大きく左右されるものではありませんが、市場の停滞、縮小や新たな市場動向に当社グループが対応できない場合には、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。
当社グループの主要な顧客である製薬会社においては、グローバルなレベルでの企業間競争が展開され、再編の動きが続いています。企業間競争は当社グループが提供する各種サービスの採用を加速する可能性がある一方、再編された既存顧客による契約見直しの可能性もあり、その場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。 - #2 地域に関する情報(IFRS)(連結)
- 売上高は、事業拠点の所在地を基礎として分類しています。2024/06/27 14:53
地域別の非流動資産(金融商品、繰延税金資産及び持分法で会計処理されている投資を除く) - #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 当社では、提出日現在、取締役(監査等委員である取締役を除く。)8名中社外取締役は2名、監査等委員である取締役3名中社外取締役は3名となっています。2024/06/27 14:53
社外取締役の吉田憲一郎は、経営に関する豊富な知識と経験を有しており、当社の経営判断・意思決定の過程で、その知識と経験に基づいた助言をいただくとともに、独立の立場から取締役の職務執行を監督していただくことを目的に社外取締役に選任しています。なお、同人が代表執行役を務めるソニーグループ株式会社は当社の主要株主であり、同社と当社との間には医療・ヘルスケア領域における協業に関する取引がありますが、同社と当社との間の年間取引額が当社及び同社の連結売上高に占める比率はいずれも1%未満であります。
社外取締役の津川友介は、医師および医療政策に関する学識経験者としての豊富な知識、経験を有していることから、経営陣から独立した客観的な視点から当社経営に対する有益な助言を期待し社外取締役に選任しています。なお、なお、当社は同人に対し医学的な専門知識に基づく監修等の業務を委託しておりますが、取引額は500万円未満であります。 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次の通り含まれています。2024/06/27 14:53
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 4,534百万円 6,079百万円 営業費用 7,966 7,458