芙蓉総合リース(8424)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億7000万
- 2009年3月31日 +27.65%
- 2億1700万
- 2010年3月31日 -5.53%
- 2億500万
- 2011年3月31日 +3.9%
- 2億1300万
- 2012年3月31日 +63.85%
- 3億4900万
- 2013年3月31日 -11.75%
- 3億800万
- 2014年3月31日 -7.79%
- 2億8400万
- 2015年3月31日 -9.86%
- 2億5600万
- 2016年3月31日 -9.77%
- 2億3100万
- 2017年3月31日 -2.6%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 +123.56%
- 5億300万
- 2019年3月31日 -34.99%
- 3億2700万
- 2020年3月31日 -53.21%
- 1億5300万
- 2021年3月31日 +537.91%
- 9億7600万
- 2022年3月31日 -5.84%
- 9億1900万
- 2023年3月31日 -1.52%
- 9億500万
- 2024年3月31日 +3.98%
- 9億4100万
- 2025年3月31日 -6.8%
- 8億7700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/23 10:40
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- (1)固定資産売却損2025/06/23 10:40
(2)固定資産除却損前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -百万円 0百万円 器具備品 - 0
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 24百万円 6百万円 器具備品 2 1 - #3 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2025/06/23 10:40
【債券】銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) ㈱みずほフィナンシャルグループ 688,196 2,787 東京建物㈱ 922,700 2,331 横河電機㈱ 682,000 1,973 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/23 10:40
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 2,787 2,096 東京建物㈱ 922,700 922,700 主として不動産関連ビジネス分野における協業や営業連携の維持・強化、継続的な取引関係の維持・拡大のため 有 2,331 2,428 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算しておりません。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.定量的な保有効果を銘柄ごとに具体的に記載することは、取引内容の秘密保持等の観点から困難であるため記載しておりませんが、2025年5月21日に開催した取締役会において、銘柄ごとに営業上の取引関係等に関連するリターンや受取配当金を含めた収益性評価の指標について、資本コスト等に基づいて設定した定量基準に照らして検証を行っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/23 10:40
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。