有価証券報告書-第45期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
社用資産
定率法
ただし、太陽光発電設備に係る機械及び装置については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
器具備品 3～20年
機械及び装置 20年
② 無形固定資産
賃貸資産
リース期間を償却年数とし、リース期間満了時の処分見積額を残存価額とする定額法
ソフトウェア
利用可能期間(5年)を基礎とした定額法