固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 30億4286万
- 2014年3月31日 +8.49%
- 33億128万
個別
- 2013年3月31日
- 32億8307万
- 2014年3月31日 +18.72%
- 38億9768万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/23 15:29
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 4. 固定資産の減価償却の方法2014/06/23 15:29
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。
2014/06/23 15:29前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物 -千円 206千円 工具、器具及び備品 2,276千円 1,267千円 リース資産 -千円 2,040千円 計 2,276千円 3,514千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/23 15:29
(単位:千円) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/06/23 15:29
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 171,777千円 161,200千円 固定資産-繰延税金資産 40,276千円 212,757千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/06/23 15:29
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 253,669千円 238,382千円 固定資産-繰延税金資産 46,951千円 246,723千円 固定負債-繰延税金負債 -千円 △4,841千円
- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/23 15:29
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3)財政状態の分析2014/06/23 15:29
当連結会計年度末の流動資産の残高は、売掛金の増加等により前期比6億99百万円(7.6%)増加し、98億69百万円となりました。固定資産の残高は、繰延税金資産の増加等により、33億1百万円と前期比2億58百万円(8.5%)の増加となりました。以上により、総資産は131億70百万円と前期比9億58百万円(7.8%)の増加となりました。
流動負債の残高は、買掛金の増加等により前期比4億92百万円(8.9%)増加し、60億33百万円となりました。固定負債の残高は、退職給付に係る負債の増加等により前期比1億68百万円(23.5%)増加し、8億85百万円となりました。以上により、負債の残高は、69億18百万円と前年比6億60百万円(10.6%)の増加となりました。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/06/23 15:29
主に定率法