- 3763
- 2026/10/09
- 時価
- 643億円
- PER 予
- 22.09倍
- 2010年以降
- 6.69-24.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.73倍
- 2010年以降
- 0.89-4.12倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.08%
- ROE 予
- 21.43%
- ROA 予
- 16.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
プロシップ(3763)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 8278万
- 2013年3月31日 -24.93%
- 6214万
- 2014年3月31日 +7.69%
- 6692万
- 2015年3月31日 -12.29%
- 5870万
- 2016年3月31日 -0.74%
- 5826万
- 2017年3月31日 -0.15%
- 5817万
- 2018年3月31日 +5.11%
- 6115万
- 2019年3月31日 -0.08%
- 6110万
- 2020年3月31日 +0.84%
- 6161万
- 2021年3月31日 +1.92%
- 6280万
- 2022年3月31日 -0.38%
- 6256万
- 2023年3月31日 +6.68%
- 6674万
- 2024年3月31日 +40.48%
- 9375万
- 2025年3月31日 +3.04%
- 9660万
- 2026年3月31日 +3.51%
- 1億
個別
- 2008年3月31日
- 4666万
- 2009年3月31日 +4.29%
- 4866万
- 2010年3月31日 -1.37%
- 4800万
- 2011年3月31日 -2.78%
- 4666万
- 2012年3月31日 +64.29%
- 7666万
- 2013年3月31日 -27.25%
- 5577万
- 2014年3月31日 +14.75%
- 6400万
- 2015年3月31日 -11.46%
- 5666万
- 2016年3月31日 -0%
- 5666万
- 2017年3月31日 -0%
- 5666万
- 2018年3月31日 +5.41%
- 5973万
- 2019年3月31日 ±0%
- 5973万
- 2020年3月31日 +0.3%
- 5991万
- 2021年3月31日 +1.48%
- 6079万
- 2022年3月31日 +2.9%
- 6256万
- 2023年3月31日 +6.68%
- 6674万
- 2024年3月31日 +40.48%
- 9375万
- 2025年3月31日 +3.04%
- 9660万
- 2026年3月31日 +3.51%
- 1億
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/17 10:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 386,875千円 354,173千円 賞与引当金繰入額 28,261 28,250 役員賞与引当金繰入額 33,950 39,450 退職給付費用 16,393 14,979 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/17 10:33
ロ 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。 - #3 売上原価明細書(連結)
- ※2.労務費のうち引当金繰入額は、次のとおりであります。2026/06/17 10:33
※3.経費の主な内訳は、次のとおりであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 68,346千円 71,749千円
- #4 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/17 10:33
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 545 - - 545 賞与引当金 96,607 100,000 96,607 100,000 役員賞与引当金 33,950 39,450 33,950 39,450 受注損失引当金 - 7,425 - 7,425 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 10:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 33,372千円 28,819千円 賞与引当金 29,581 31,520 役員賞与引当金 10,395 12,434 退職給付引当金 139,027 140,496
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/17 10:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 33,381千円 28,823千円 賞与引当金 29,581 31,520 役員賞与引当金 10,395 12,434 退職給付に係る負債 139,027 140,496
となった主要な項目別の内訳 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
②貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び建物附属設備については、定額法を採用しております。2026/06/17 10:33