のれん償却額
連結
- 2008年12月31日
- 1億700万
- 2009年12月31日 -7.48%
- 9900万
- 2010年12月31日 -4.04%
- 9500万
- 2011年12月31日 -77.89%
- 2100万
- 2012年12月31日 +204.76%
- 6400万
- 2013年12月31日 +115.63%
- 1億3800万
- 2014年12月31日 -15.22%
- 1億1700万
- 2015年12月31日 +256.41%
- 4億1700万
- 2016年12月31日 +65.47%
- 6億9000万
- 2017年12月31日 -4.93%
- 6億5600万
- 2018年12月31日 -0.3%
- 6億5400万
- 2019年12月31日 -6.12%
- 6億1400万
- 2020年12月31日 -76.55%
- 1億4400万
- 2021年12月31日 -22.22%
- 1億1200万
- 2022年12月31日 +341.96%
- 4億9500万
- 2023年12月31日 +67.47%
- 8億2900万
個別
- 2008年12月31日
- 4000万
- 2009年12月31日 -40%
- 2400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/03/25 15:55
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 評価性引当額の増減 1.7 2.0 のれん償却額 1.7 2.5 非連結子会社との合併による影響 1.3 0.4