2.固定資産の減価償却の方法
(1)リース資産以外の有形固定資産
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～4年
器具備品 3～10年
(2)リース資産以外の無形固定資産
主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲーム等に関連する無形固定資産は、見込販売収益に基づき償却しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。