有価証券報告書-第16期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
主として移動平均法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(1)商品及び製品
主として移動平均法による原価法を採用しております。(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)