有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物は、主として定率法によっております。
工具、器具及び備品は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～28年
工具、器具及び備品 4～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上しております。自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。