有価証券報告書-第48期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、賃貸資産及び平成10年4月1日以後取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

賃貸資産	3～8年
建物及び構築物	7～24年
機械装置及び運搬具	4～15年

また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、ソフトウェア(自社使用)について社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
当社及び連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。