無形固定資産
連結
- 2024年3月31日
- 6億8402万
- 2025年3月31日 +27.29%
- 8億7070万
個別
- 2024年3月31日
- 6億8391万
- 2025年3月31日 +27.3%
- 8億7058万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品、製品及び原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
その他(工具、器具及び備品) 2~15年2025/06/25 11:11 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 〈投資活動によるキャッシュ・フロー〉2025/06/25 11:11
投資活動の結果、使用した資金は1,069百万円となりました。これは定期預金の預入による支出4,600百万円、定期預金の払戻による収入4,600百万円、無形固定資産取得による支出561百万円、投資有価証券の取得による支出559百万円等によるものであります。
〈財務活動によるキャッシュ・フロー〉 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品及び原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
工具、器具及び備品 2~15年2025/06/25 11:11