(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・・・・・・・・・8～15年
工具器具及び備品・・・4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(最長5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。