有価証券報告書-第16期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・・・・・・・・・8～15年
工具器具及び備品・・・4～15年
車両運搬具・・・・・・2～5年
②無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(最長5年)に基づく定額法によっております。