有価証券報告書-第26期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定額法 建物及び構築物 3~18年 工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産 定額法 ソフトウェア 5年以内
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ 繰延資産 定額法
① 有形固定資産 定額法 建物及び構築物 3~18年 工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産 定額法 ソフトウェア 5年以内
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ 繰延資産 定額法