ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 4億4122万
- 2020年3月31日 -9.67%
- 3億9857万
個別
- 2019年3月31日
- 1億1005万
- 2020年3月31日 -2.72%
- 1億705万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~15年
工具、器具及び備品 4年~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/23 15:03 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/06/23 15:03
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 工具、器具及び備品 122千円 91千円 ソフトウエア 11,394 1,574 計 11,517 1,666 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.「工具、器具及び備品」の主な増加は、事務用品の購入3,282千円によるものであります。2020/06/23 15:03
2.「ソフトウエア」の主な増加は、メディア関連システムの導入39,311千円によるものであります。
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2020/06/23 15:03
当社グループは、事業の種類を基準にグルーピングを実施しております。ただし、遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングしております。場所 用途 種類 東京都渋谷区(株式会社オールアバウトライフワークス) 生涯学習及び専門講師育成事業 ソフトウエア 東京都渋谷区(株式会社オールアバウトライフマーケティング) 遊休資産 ソフトウエア - のれん 東京都渋谷区(ディー・エル・マーケット株式会社) 遊休資産 ソフトウエア デジタルコンテンツ販売マーケットプレイス事業 のれん
株式会社オールアバウトライフワークスが運営する事業において、当初想定していた収益が見込めなくなったため、当該資産グループに係るソフトウエアの帳簿価額の全額7,189千円を減損損失として計上しました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は4,509百万円となり、前連結会計年度末に比べ467百万円増加いたしました。これは主に、税金等調整前当期純利益を338百万円計上したこと等により現金及び預金が670百万円増加した一方、在庫残高の適正化を図ったことにより商品及び製品が69百万円減少し、また前連結会計年度に計上されていた未収還付法人税等が73百万円減少したことによるものであります。2020/06/23 15:03
固定資産は1,146百万円となり、前連結会計年度末に比べ111百万円減少いたしました。これは主に、株式会社オールアバウトライフマーケティングが運営するECサイトのドメイン閉鎖・移行等に伴う減損損失計上によりのれんが23百万円、ソフトウエアが42百万円減少し、また回収困難と判断された投資について評価損を計上したことにより投資有価証券が26百万円減少したことによるものであります。
(負債合計) - #6 設備投資等の概要
- 主にサンプリングサイトのサービス強化のシステム開発のため総額139百万円の設備投資を実施いたしました。2020/06/23 15:03
また、一部のソフトウエア及び設備について減損損失65百万円を計上いたしました。減損損失の内容については「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(連結損益計算書関係)」に記載のとおりであります。
なお、重要な設備の除却、売却等はありません。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/23 15:03
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/06/23 15:03
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~15年
工具、器具及び備品 4年~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/23 15:03