オールアバウト(2454)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8061万
- 2012年3月31日 +78.75%
- 1億4410万
- 2013年3月31日 +9.06%
- 1億5716万
- 2014年3月31日 -19.08%
- 1億2718万
- 2015年3月31日 +78.45%
- 2億2695万
- 2016年3月31日 +11.51%
- 2億5308万
- 2017年3月31日 +14.43%
- 2億8961万
- 2018年3月31日 +23.84%
- 3億5864万
- 2019年3月31日 +23.03%
- 4億4122万
- 2020年3月31日 -9.67%
- 3億9857万
- 2021年3月31日 +57.85%
- 6億2913万
- 2022年3月31日 +6.05%
- 6億6722万
- 2023年3月31日 +49.3%
- 9億9620万
- 2024年3月31日 -5.84%
- 9億3803万
- 2025年3月31日 -8.46%
- 8億5867万
- 2026年3月31日 -8.06%
- 7億8947万
個別
- 2008年3月31日
- 7979万
- 2009年3月31日 -7.36%
- 7391万
- 2010年3月31日 +16.71%
- 8627万
- 2011年3月31日 +39.1%
- 1億2000万
- 2012年3月31日 -7.26%
- 1億1128万
- 2013年3月31日 +4.77%
- 1億1659万
- 2014年3月31日 -17.23%
- 9650万
- 2015年3月31日 +14.69%
- 1億1068万
- 2016年3月31日 -28.9%
- 7869万
- 2017年3月31日 -34.87%
- 5125万
- 2018年3月31日 -2.15%
- 5015万
- 2019年3月31日 +119.43%
- 1億1005万
- 2020年3月31日 -2.72%
- 1億705万
- 2021年3月31日 -13.58%
- 9251万
- 2022年3月31日 -10.6%
- 8270万
- 2023年3月31日 -42.58%
- 4749万
- 2024年3月31日 -34.71%
- 3101万
- 2025年3月31日 +21.69%
- 3773万
- 2026年3月31日 +0.59%
- 3795万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~15年
工具、器具及び備品 4年~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/23 15:42 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/23 15:42
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具器具備品 - 千円 51 千円 ソフトウエア - 19,209 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエア」の主な増加は、メディア&デジタルマーケティング事業におけるウェブサイト構築費用14,338千円によるものであります。2026/06/23 15:42
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は4,166百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,832百万円減少いたしました。これは主に売掛金が123百万円増加した一方で、現金及び預金1,143百万円、未収入金が756百万円、商品及び製品が71百万円減少したことによるものであります。2026/06/23 15:42
固定資産は2,894百万円となり、前連結会計年度末に比べ482百万円増加いたしました。これは主に投資有価証券が64百万円、ソフトウエア仮勘定が362百万円、のれんが291百万円増加した一方で、ソフトウエアが69百万円、繰延税金資産が216百万円減少したことによるものであります。
(負債合計) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/23 15:42
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/23 15:42
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準