減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年2月28日
- 8015万
- 2014年2月28日 -11.26%
- 7112万
- 2015年2月28日 -11.14%
- 6320万
- 2016年2月29日 +7.13%
- 6771万
- 2017年2月28日 +32.21%
- 8952万
- 2018年2月28日 +6.12%
- 9500万
- 2019年2月28日 -6.32%
- 8900万
- 2020年2月29日 +13.48%
- 1億100万
- 2021年2月28日 +17.82%
- 1億1900万
- 2022年2月28日 +3.36%
- 1億2300万
- 2023年2月28日 +8.13%
- 1億3300万
- 2024年2月29日 +15.04%
- 1億5300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/05/30 14:53
前事業年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 株主優待引当金繰入額 629 699 減価償却費 133 153 - #2 役員報酬(連結)
- なお、当連結会計年度の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の業績連動報酬につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響を勘案し、これが低減したと判断した2022年9月から2023年2月までの半期を算定の対象期間として、基本報酬のプラスマイナス5%の範囲で決定することといたしました。調整後EBITDA(IFRS第16号適用の影響を除く。)の算定式は以下のとおりです。2024/05/30 14:53
調整後EBITDA(IFRS第16号適用の影響を除く。)= 営業利益 + その他の営業費用 - その他の営業収益(協賛金収入、雇用調整助成金、協力金及び賃料減免分等を除く。)+ 減価償却費 + 非経常的費用項目(株式取得に関するアドバイザリー費用等。)- IFRS第16号適用影響額
対象期間の調整後EBITDA(IFRS第16号適用の影響を除く。)の実績値は、標準値(業績連動報酬の発生が0の値)40.7億円、上限値48.8億円(業績連動報酬が固定報酬額のプラス4%となる値)に対して、43.6億円となりました。これに、取締役毎のグループシナジーに対する貢献を定性評価する業績連動部分(固定報酬額の1%以内)を加えた業績連動の固定報酬に対する割合の平均は、2.4%であります。 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産に関連する損益は、以下のとおりであります。2024/05/30 14:53
(2)リースに係るキャッシュ・アウトフロー(借手側)(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 使用権資産の種類別の減価償却費 建物及び構築物 10,639 11,137
リースに係るキャッシュ・アウトフローの合計額は、以下のとおりであります。 - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に含まれております。2024/05/30 14:53
(注)2.有形固定資産の減損損失は、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれております。 - #5 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりであります。2024/05/30 14:53
(単位:百万円) 人件費(注記28参照) 44,114 51,098 減価償却費 15,155 15,512 賃借料 2,823 3,676 - #6 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 減価償却2024/05/30 14:53
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物 15~50年 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (注)1.調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンの計算式は以下のとおりです。2024/05/30 14:53
・調整後EBITDA=営業利益 + その他の営業費用 - その他の営業収益(協賛金収入、雇用調整助成金、協力金及び賃料減免分等を除く)+ 減価償却費 + 非経常的費用項目(株式取得に関するアドバイザリー費用等)
・調整後EBITDAマージン=調整後EBITDA ÷ 売上収益 × 100 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後親会社所有者帰属持分比率(調整後自己資本比率)の算出方法は以下のとおりです。2024/05/30 14:53
・調整後EBITDA=営業利益 + その他の営業費用 - その他の営業収益(協賛金収入、雇用調整助成金、協力金及び賃料減免分等を除く)+ 減価償却費 + 非経常的費用項目(株式取得に関するアドバイザリー費用等)
・調整後EBITDAマージン=調整後EBITDA ÷ 売上収益 × 100 - #9 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/05/30 14:53
(単位:百万円) 税引前当期利益 4,565 6,632 減価償却費 15,155 15,512 減損損失 3,418 3,097