建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

5 上記のほか主要な賃借設備として、下記のものがあります。

事業所名	セグメントの名称	設備の内容	年間賃借料(千円)
本社(東京都新宿区)	ネットワークソリューション関連事業ビジネスソリューション関連事業	建物	126,684
東東京支店(東京都台東区)	ネットワークソリューション関連事業ビジネスソリューション関連事業	建物	23,185
大阪支社(大阪市中央区)	ネットワークソリューション関連事業ビジネスソリューション関連事業	建物	34,708

(注)上記の金額には消費税等は含まれておりません。
(2) 国内子会社

2016/06/23 15:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～39年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 3年～20年
(2) 無形固定資産
①ソフトウエア
定額法(自社利用のソフトウエアついては、社内における見込利用可能期間「5年」に基づく定額法)によっております。
②のれん
20年以内の合理的な期間で規則的に償却を行っております。2016/06/23 15:04

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物等	-	千円	6,139	千円

2016/06/23 15:04

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。(ただし、建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～39年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 3年～20年
② 無形固定資産
ソフトウエア
定額法(自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間「3年～5年」に基づく定額法)によっております。2016/06/23 15:04