固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 17億5582万
- 2020年3月31日 +5.47%
- 18億5188万
個別
- 2019年3月31日
- 17億8671万
- 2020年3月31日 +4.81%
- 18億7265万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2020/06/25 16:50
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2020/06/25 16:50
有形固定資産
主に、工具、器具及び備品であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2020/06/25 16:50
6.のれん以外の無形固定資産に配分された金額、その主要な種類別の内訳及び償却期間
- #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~8年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)無形固定資産 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。2020/06/25 16:50 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/25 16:50 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/25 16:50
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社スタジオレックスを連結したことに伴う連結開始時の資産算及び負債の内訳並びに株式会社スタジオレックス株式の取得価額と株式会社スタジオレックス取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2020/06/25 16:50
固定資産 539,813 株式会社スタジオレックス株式の取得価額 539,813 株式会社スタジオレックス現金及び現金同等物 - 取得価額のうち未払金 455,813 差引:株式会社スタジオレックス取得のための支出 △84,000 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/06/25 16:50
投資活動によるキャッシュ・フローは100,638千円の支出となりました。主な増加要因は関係会社株式の売却による収入441,000千円であり、主な減少要因は無形固定資産の取得による支出505,877千円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2020/06/25 16:50
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 期首残高 101,479千円 102,035千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 555 558 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/25 16:50
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。) - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品 個別法2020/06/25 16:50
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 3~8年
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ハ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(2~5年)に基づいております。2020/06/25 16:50