営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2023年3月31日
- 22億8135万
- 2024年3月31日 -60.42%
- 9億303万
個別
- 2023年3月31日
- 13億8964万
- 2024年3月31日 -86.17%
- 1億9225万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、繰延税金資産、有形固定資産であります。2024/06/26 16:51
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/06/26 16:51
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2024/06/26 16:51
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部取引及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ロ.取締役(監査等委員を除く。)向け役員報酬2024/06/26 16:51
当社の取締役(監査等委員を除く。)向け役員報酬は、固定報酬と業績連動報酬から構成されております。その報酬額は株主総会で決議された報酬限度額内で決定することとし、報酬額は第14期定時株主総会(2015年6月23日開催)において決議された報酬限度額である年額200,000千円以内、及び第18期定時株主総会(2019年6月25日開催)において決議された譲渡制限付株式付与のための報酬支給限度額である年額50,000千円以内となっております。報酬額、種類及び算定方法等については、年1回、取締役(監査等委員を除く。)及び監査等委員である取締役と協議の上、取締役会の一任を受けた代表取締役社長が各役員の役職及び貢献や、売上高や営業利益等を尺度とする評価項目における達成度を基に決定(固定報酬と業績連動報酬の割合を含む。)し、その権限の内容及び範囲は、報酬限度額内における各取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬額であります。
固定報酬は、各役員の職責及び貢献を考慮し決定いたします。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2024/06/26 16:51
当社グループは、企業価値の拡大を図るという視点に立ち、増収率、営業利益率、親会社株主に帰属する当期純利益及びフリーキャッシュ・フローを重要な経営指標としております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、運用中タイトルにおいて運用費の効率化を進めてまいりましたが、新規タイトルのリリースに伴う費用が増加したことから、売上原価が前期比で132,177千円増加し、6,374,197千円(前期比2.1%増)となりました。前述の減収影響と合わせ、売上総利益は前期比で1,153,335千円減少し、3,404,901千円(前期比25.3%減)となりました。また、売上総利益率は34.8%(前期は42.2%)となりました。2024/06/26 16:51
(営業利益)
当連結会計年度においては、全社的なコスト最適化に取り組んだものの、新作リリースに伴う広告宣伝費の増加や、新規事業開発の進展に伴う研究開発費の増加により、販売費及び一般管理費は、前期比で224,981千円増加し、2,501,863千円(前期比9.9%増)となりました。前述の売上総利益の減少影響と合わせ、当連結会計年度の営業利益は前期比で1,378,315千円減少し、903,038千円(前期比60.4%減)となりました。