3040 ソリトンシステムズ

時価

244億円

PER 予

11.84倍

2010年以降

赤字-110.73倍
（2010-2023年）

2.05倍

2010年以降

0.44-6.36倍
（2010-2023年）

2.1%

ROE 予

17.32%

ROA 予

8.96%

その他、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - 映像コミュニケーション他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	その他	持分法の適用範囲の変動	減価償却費 - 映像コミュニケーション	災害義援金の支払額	サービス売上原価	前渡金の増減額（△は増加）
2008/03	332百万	-	-	-	36.7億	-
2009/03	533百万 +60.8%	-	-	-	39.1億 +6.7%	-
2010/03	666百万 +24.9%	-	-	-	35.8億 -8.6%	-
2011/03	40百万 -94%	-	-	-	34.7億 -2.9%	-
2012/03	8.2百万 -79.6%	-	-	-50百万	33.3億 -4.2%	-
2013/03	105百万大幅増	-	21百万	-	33.1億 -0.5%	-
2014/03	380百万 +261.4%	-	13百万 -41.3%	-	-	-
2015/03	15百万 -96.2%	-5.9百万	14百万 +10.4%	-	-	-
2015/12	129百万 +785.7%	-	13百万 -6.4%	-	-	-
2016/12	87百万 -32.6%	-	19百万 +46.2%	-	-	-
2017/12	167百万 +92%	-	6百万 -68.4%	-	-	-13百万
2018/12	212百万 +26.9%	-	17百万 +183.3%	-	-	-111百万赤拡
2019/12	85百万 -59.9%	-	16百万 -5.9%	-	-	109百万黒転
2020/12	78百万 -8.2%	-	12百万 -25%	-	-	10百万 -90.8%
2021/12	201百万 +157.7%	-	11百万 -8.3%	-	-	-29百万赤転
2022/12	365百万 +81.6%	-	12百万 +9.1%	-	-	-
2023/12	373百万 +2.2%	-	12百万 ±0%	-	-	-

2008年3月

その他: 3億3170万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: -
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: 36億6597万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2009年3月

その他: 5億3348万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: -
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: 39億1074万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2010年3月

その他: 6億6616万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: -
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: 35億7575万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2011年3月

その他: 3995万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: -
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: 34億7303万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2012年3月

その他: 816万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: -
災害義援金の支払額: -5000万
サービス売上原価: 33億2634万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2013年3月

その他: 1億504万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 2141万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: 33億1022万
前渡金の増減額（△は増加）: -

2014年3月

その他: 3億7960万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1257万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -

2015年3月

その他: 1456万
持分法の適用範囲の変動: -591万
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1388万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -

2015年12月

その他: 1億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1300万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -

2016年12月

その他: 8700万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1900万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -

2017年12月

その他: 1億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 600万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -1300万

2018年12月

その他: 2億1200万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1700万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -1億1100万

2019年12月

その他: 8500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1600万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: 1億900万

2020年12月

その他: 7800万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1200万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: 1000万

2021年12月

その他: 2億100万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1100万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -2900万

2022年12月

その他: 3億6500万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1200万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -

2023年12月

その他: 3億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
減価償却費 - 映像コミュニケーション: 1200万
災害義援金の支払額: -
サービス売上原価: -
前渡金の増減額（△は増加）: -