器具及び備品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年3月31日
- 2億3703万
- 2011年3月31日 -3.91%
- 2億2775万
- 2012年3月31日 +8.05%
- 2億4608万
- 2013年3月31日 +10.58%
- 2億7213万
- 2014年3月31日 +5.95%
- 2億8831万
- 2015年3月31日 +5.4%
- 3億389万
- 2016年3月31日 +1.05%
- 3億709万
- 2017年3月31日 +3.21%
- 3億1694万
- 2018年3月31日 +1.92%
- 3億2303万
- 2019年3月31日 -54.9%
- 1億4567万
- 2020年3月31日 -18.99%
- 1億1800万
- 2021年3月31日 +1.83%
- 1億2016万
- 2022年3月31日 +6.96%
- 1億2853万
- 2023年3月31日 +11.86%
- 1億4378万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2755万
- 2009年3月31日 +71.24%
- 2億1841万
- 2010年3月31日 +1.43%
- 2億2153万
- 2011年3月31日 +1.75%
- 2億2540万
- 2012年3月31日 +8.39%
- 2億4432万
- 2013年3月31日 +10.81%
- 2億7074万
- 2014年3月31日 +5.87%
- 2億8665万
- 2015年3月31日 +5.36%
- 3億202万
- 2016年3月31日 +1.29%
- 3億592万
- 2017年3月31日 +3.21%
- 3億1575万
- 2018年3月31日 +2.31%
- 3億2303万
- 2019年3月31日 -54.9%
- 1億4567万
- 2020年3月31日 -18.99%
- 1億1800万
- 2021年3月31日 +1.83%
- 1億2016万
- 2022年3月31日 +6.96%
- 1億2853万
- 2023年3月31日 +11.86%
- 1億4378万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、器具及び備品であります。2023/06/30 10:51
2.従業員の( )は、臨時雇用者数(年間の平均人員数)を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 建物附属設備 3~18年2023/06/30 10:51
器具及び備品 3~18年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。2023/06/30 10:51
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物附属設備 1,433千円 -千円 器具及び備品 886 - 計 2,320 - - #4 売上原価明細書(連結)
- 2023/06/30 10:51
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/30 10:51
当社グループは原則として、事業用資産については、事業部門を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 東京都品川区 全社資産 建物附属設備 15,072千円 東京都品川区 全社資産 器具及び備品 1,305千円 東京都品川区 デジタルイノベーション事業用資産 器具及び備品 915千円
全社資産については、本社オフィスの一部解約に伴い、将来の使用見込みがない資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値により算定しておりますが、回収可能価額をゼロとして評価しております。 - #6 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2023/06/30 10:51
当社グループは、当連結会計年度において建物附属設備にて16,297千円、器具及び備品で15,245千円、ソフトウェアで35,695千円の67,238千円の設備投資を行いました。
教育ソリューション事業では、教育コンテンツをオンラインで提供するラーニングプラットフォーム(Learning Booster)の開発及びシステムの改修等により35,835千円の設備投資を行いました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物附属設備 3~18年2023/06/30 10:51
器具及び備品 3~18年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)