JTP（2488）の法人税等調整額の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 1175万
- 2011年3月31日
- -7657万
- 2012年3月31日
- 4363万
- 2013年3月31日 -52.37%
- 2078万
- 2014年3月31日 +25.21%
- 2602万
- 2015年3月31日
- -171万
- 2016年3月31日 -361.4%
- -789万
- 2017年3月31日 -290.72%
- -3082万
- 2018年3月31日
- 400万
- 2019年3月31日 -12.12%
- 351万
- 2020年3月31日
- -1159万
- 2021年3月31日 -75.99%
- -2039万
- 2022年3月31日
- -1896万
- 2023年3月31日
- -1192万
個別
- 2008年3月31日
- -156万
- 2009年3月31日 -816.06%
- -1431万
- 2010年3月31日
- 1175万
- 2011年3月31日
- -7657万
- 2012年3月31日
- 4363万
- 2013年3月31日 -52.37%
- 2078万
- 2014年3月31日 +25.21%
- 2602万
- 2015年3月31日
- -1040万
- 2016年3月31日 -29.53%
- -1348万
- 2017年3月31日 -73.12%
- -2333万
- 2018年3月31日
- 1079万
- 2019年3月31日 -67.42%
- 351万
- 2020年3月31日
- -1159万
- 2021年3月31日 -75.99%
- -2039万
- 2022年3月31日
- -1896万
- 2023年3月31日
- -1192万
- 2024年3月31日 -276.13%
- -4484万
- 2025年3月31日 -1.25%
- -4540万
- 2026年3月31日
- -3697万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。2025/06/23 15:11
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額は8,508千円増加し、法人税等調整額が8,508千円減少しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
