#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に店舗に係る附属設備の増加額であります。
【関連情報】
2025/03/27 14:31
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
イ.商品及び製品
主として、先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社についても2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 2～38年
工具、器具及び備品 3～15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/03/27 14:31
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に店舗に係る附属設備の増加額であります。
2025/03/27 14:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～15年
工具、器具及び備品 4～15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/03/27 14:31